事業概要

One test of the correctness of educational procedure is the happiness of the child.
教育課程の正しさの一つの基準は,子どもが幸せかどうかです。

 (マリア・モンテッソーリ)

子どもの心身を守る

 不登校や子どもの精神疾患の増加を背景に、政府は学校に配置するスクールカウンセラーの大幅な増員などの政策を進めています。子どもたちやその保護者が学校の悩みを相談しやすくなり、適切な助言により助けられることもある一方で、相談しても解決しなかった、相談したことよって逆に心の傷が深くなった等、期待通りにはいかないケースもあります。
 ネット上では子どものSOSが溢れています。死にたい、電車にひかれたい、自分なんかいなくなったって誰も気にしない。先生にも親にも言えず、ネット上での相談室や子どものための相談電話などで、子どもたちは悩みを打ち明けていますが、中には死ぬ準備をしてかけてくると言った切羽詰まった状況もあるそうです。そもそも、子どもたちは何に悩んでいるのか、何が心の苦痛なのか、その原因を明らかにし、子どもの視点に立って解決されるべきですが、まずは今以上に心の傷が大きくならないようにすること、最後の手段を選んでしまわないように、大人が声をかけ守る必要があります。
 みらトリアは相談を受け付けています。ご本人はもちろん、ご家族や関係者などどなたでも大丈夫です。ストレスや心配事・悩み事など、一人で悩まず、お気軽にご相談ください。

教育問題・学校課題の解決

 不登校や子どもの自殺増加に伴い、文部科学省も子どもの相談の電話増開設やカウンセラー増員、学校外の居場所づくりなどの対策を進めています。こうした対策はもちろん重要ですが、対症療法的な対策だけでは根本的な解決や大幅な改善には至りません。「不登校や自殺の要因となっている根本原因」を解消することが必要です。

 いじめ、ブラック校則、暴言・体罰などの他、集団管理の下ではどうしても自由な行動が制限されてしまうことも多く、個性や個人の特性に合った対応も難しいという状況があります。

 また、多忙すぎる教員の勤務実態、教員採用試験倍率の低迷、教員の病休・退職等の原因となる課題への取り組みも必要です。
 これらの課題を改善・解決していくために関係者による協議の機会を設け、実態の報告や提言・要望などを地方議員や国会議員に行い、協力を求めていきます。

多様な教育環境の普及

 世界的にもダイバーシティの重要性が叫ばれている中、多様な子どもたちに合わせた多様な学校の普及が重要だと考えます。
 公立学校は教育方針や指導方法などに大きな差はあまりないと考えられていますが、中には無学年制・習熟度別学習の導入や、宿題や通知表の廃止、決まった時間割りやチャイムがないといったユニークな公立学校も存在します。私立校でも、担任が選べる、時間割りは子ども自身で決める、テストで答えが分からない時も教科書を見て自分で調べて良い、といった自由や選択の権利が尊重された学校があります。

 こうした学校はとても需要があるにも関わらずなかなか広がりを見せず、理想の教育を求めて私立を選択する家庭も多くなっています。STEM教育やプログラミング、英語等の質の高い教育はビジネスとして大きく成長し、家庭の経済格差が教育格差に繋がっていることも懸念されます。

 学校に馴染めない子どもたちが居場所を失い、学習の機会を失ってしまったり、理想の教育環境が家庭の経済的負担を伴うといった現状を変えるためにも、学校・教育環境の多様化は必要です。

 私たちは、従来の考え方にとらわれることなく、子どもの自己肯定感や能力を伸ばすことができる新しい取り組みを行っている学校の好事例情報を発信していきます。

次世代教育の推進

 私たちが住む世界は様々な問題を抱えています。気候変動や食糧問題、紛争やテロの脅威、難民問題、サイバー攻撃、パンデミックや世界経済の行方、核の脅威など、いずれも私たちの日常を脅かすものであり、他人事として片づけることはできません。

 自分たちの平和で安定した日常生活や国を守るためにも、平和や人権、自然環境を尊重する考え方や知識、問題解決能力を身に着けることは重要です。また、急速に変化していくグローバル社会で、ICT教育や英語教育は避けては通れないものとなっています。

 一方で、未来に向けて求められる力だけが独り歩きしてしまう懸念もあります。例えばSTEAM教育やプログラミング教育、国際バカロレアやユネスコスクールといった教育理念も、世界の諸課題を解決するためには重要ですが、軸に据えられるべきは「子どもの人権」です。

 私たちは、子どもの人権尊重を軸に、自分たちの未来を自ら守るために必要な能力を積極的に学ぶことができ、それにより社会への帰属意識や自身の存在価値を見出すことができるような教育環境を普及するため、関係者・関係機関と連携し、情報発信、啓蒙活動等を行っていきます。